ローンを組んで一戸建てを購入するときは返済シミュレーションをしっかりたてよう！

家はいうまでもなく高額な買い物になるため、多くの人は住宅ローンを組んでマイホームを購入しているのが現状です。ローンは多額のお金を融資してくれるという意味で非常に便利ですが、その返済計画をしっかりしておくことが必要です。ここでは住宅ローンの返済シミュレーションをしっかりたてるための豆知識を紹介します。

返済シミュレーションはどこでやっているの?

まず、住宅ローンの返済シミュレーションはどこでやっているのか、という点について知っておきましょう。通常は金融機関で借り入れる金額に応じた返済計画をしてくれます。金融機関のプロのスタッフがしっかりと返済計画を立ててくれますので、かなり信頼できるといえます。もちろん、わからないことなどに対しては親切・丁寧に説明してくれますので安心です。

また、インターネットでもシミュレーションをしているサイトがあります。「住宅ローンシミュレーション」と検索すれば、住宅ローンの返済シミュレーションをしてくれるいくつかのサイトがヒットしますので、それらを活用して自分なりに試算することが可能です。

借入額と返済期間、想定金利などを入力すれば、あとは自動的に計算してくれます。サイトによる返済シミュレーションはネットにつながっているパソコンがあれば、いつでもどこでも利用できることから、非常に手軽にできるところが大きな特徴といえます。

ポイントは金利、借入期間及び借入額

返済計画を立てるにあたってのポイントとしてまず挙げられるのが、変動金利か固定金利か、という点です。お金を借りたら、利息を付けて返済する必要があります。これは住宅ローンも同様ですが、問題はその利息を変動にするか、固定にするか、という点です。

一般的に変動金利は固定金利よりも低く設定されています。これだけ見れば変動金利を採用した方が有利なように思われますが、あくまでも「変動」ですので、今後利率がどうなるかわかりません。もしかしたら固定金利よりも上がってしまう可能性もあることから、その意味ではリスクが高いといえます。

一方で固定金利は、借入期間中は一定の金利となりますので変動するリスクは避けられますが、変動金利に比べて高めの設定となっています。それぞれに一長一短があるため、どちらがよいのかは一概にいえませんが、安全策で行くなら固定、リスクを承知で安く行きたいなら変動、となります。

借入期間については無理なく返済するためには仕事を務めている期間を上限とするのがよいでしょう。退職後にわたって返済期間を設定してしまうと老後の生活が苦しくなるので、退職までの期間で設定するのが無難でしょう。借入額については年収の5倍から6倍までとするのが目安といえます。

総合的にシミュレーションをする

住宅ローンの返済シミュレーションをするにあたっては、他の支出項目と総合的にシミュレーションすることが必要です。住宅に関することだけにスポットを当てて返済計画を立ててもあまり意味がありません。より効果的な返済計画を立てるためには、他の支出項目とあわせて検討していく必要があります。

すなわち、今後発生するであろう費用、たとえば食費や光熱費、教育費、車の維持費など、生活を送る上で発生するさまざまな費用と抱き合わせで返済計画を立てていくことが大切となります。とはいえ、これらを総合的にみてシミュレーションをたてるにはかなりの分析力が必要となり、インターネットや金融機関ではなかなか対応が難しくなります。

そこで活用したいのがファイナンシャルプランナーです。ファイナンシャルプランナーは住宅に関する費用も含めて、将来発生するすべての費用について検証しますので、より精密にしっかりとした返済計画を立てることができます。多くのファイナンシャルプランナーでは無料でこうした相談を受け付けていますし、住宅展示場においても時折、ファイナンシャルプランナーによる無料相談会を行っていますので、ぜひ、利用してみてください。

近年は価格の下落傾向にあるなどマイホームが買いやすくなっているものの、高い買い物に変わりはない状況となっています。このため多くの人が住宅ローンを利用しています。住宅ローンを利用するにあたっては返済シミュレーションをしっかりしておくことはいうまでもありません。

返済計画は金融機関で行っていますので、まずはそこで返済計画をしっかり立てることが重要です。またインターネットでも返済シミュレーションに関するサイトがありますので、こうしたサイトを利用するのも有効な方法です。

ポイントは金利、借入期間及び借入額です。金利については安全策で行くなら固定金利、リスクを承知で安く行くなら変動金利となります。借入期間は退職までを上限とし、借入額は年収の5倍から6倍までとします。住宅の費用に関することだけでなく、他の支出項目とあわせてシミュレーションすることも大切です。